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建設業の人材育成DXまとめ|技術継承・DX推進・安全教育と導入事例【建設DX展2026出展】

建設業の人材育成DXまとめ|技術継承・DX推進・安全教育と導入事例【建設DX展2026出展】

株式会社4COLORSは、2026年12月2日(水)〜4日(金)に東京ビッグサイトで開催される「建設DX展(JAPAN BUILD-建築・土木・不動産の先端技術展-)」に出展します。


【12月2,3,4日】
建設DX展(JAPAN BUILD-建築・土木・不動産の先端技術展-)
に出展します
建設DX展(JAPAN BUILD)出展のお知らせ


建設現場では、人手不足や働き方改革への対応が求められるなか、新規入場者教育や安全教育、若手への技術継承など、「人に教える」場面の負担が大きくなっています。

本記事では出展に合わせて、これまでPIP-Makerブログで取り上げてきた建設業界向けの記事を「技術継承」「DX推進」「安全教育」の3つのテーマで振り返ります。各テーマの要点と導入事例をまとめていますので、関心のあるテーマから各記事もあわせてご覧ください。

建設DX展でセミナーを開催します

12月2日(水)の建設DX展では、弊社代表の加山がセミナーに登壇します。改正法への対応をふまえ、外国人材や個人事業者への安全教育の届け方や、受講状況の記録方法についてご紹介します。

【弊社特別講演】改正法に対応!AIで外国人材・個人事業者の安全教育と証跡管理

  • 日時:2026年12月2日(水)15:00〜15:45
  • 会場:東京ビッグサイト(南4ホール)
  • 講師:株式会社4COLORS 代表取締役社長 加山 緑郎

セミナーのお申し込みはこちら

事前来場登録・オンラインブース

ご来場には事前来場登録が必要です。事前に登録いただくと、会場での入場がスムーズになります。オンラインブースでは、PIP-Makerのサービス情報や関連資料をご確認いただけます。

事前来場登録はこちら

4COLORSオンラインブースはこちら

出展の詳細は、出展のお知らせをご覧ください。

技術継承:2030年問題に備え、新規入場者教育の動画化から始める

建設業で働く人の4人に1人は55歳以上のベテラン技能工です。この世代の退職が進むなか、現場で培われてきた技術をどう若手に引き継ぐかが課題になっています。


建設業で働く人の4人に1人が55歳以上のベテラン技能工

一方で、新卒入職者の3年以内離職率は大卒で約3割、高卒で約4〜5割とされています。現場責任者は新規入場者が来るたびに安全教育や作業手順の説明を繰り返す必要があり、1人現場ではその間、作業が止まってしまうこともあります。

こうした課題に対して、記事では「新規入場者教育の動画化」から始める方法をご紹介しています。新規入場者教育が最初の一歩に向いている理由は、次の3つです。

  • 繰り返し発生するため、動画化の効果が出やすい
  • 内容を標準化しやすい
  • 削減できた時間を測りやすい

その後は「安全教育」「技術研修」「多言語対応」と段階的に広げていくことで、現場の負担を抑えながら展開できます。また、動画はMOV、MP4形式でダウンロードできるため、ネット環境のない現場でもタブレットやUSBメモリで視聴できます。



新規入場者教育のサンプル動画

記事では、新規入場者教育から技術研修・多言語対応へと広げていく4つのステップや、ネット環境がない現場での動画の共有方法も詳しくご紹介しています。

【現場責任者必見】
建設業の技術継承問題をDXで解決―2030年問題に備える実践ガイド
建設業の技術継承問題をDXで解決―2030年問題に備える実践ガイド

DX推進:進まない理由と、現場から広げた4社の事例

建設業界でDXが進まない3つの壁

経済産業省の「DXレポート2」では、9割以上の企業がDXに未着手、または一部の実施にとどまっているとされています。DXが進まない理由として挙げられているのは、次の3つです。

  • 長年使い続けてきたレガシーシステムからの脱却が難しい
  • 経営層の理解や予算の確保が進まない
  • デジタル人材が不足している

特に人材面では、IPA「DX動向2025」で、DX推進人材の「量」が不足していると回答した企業が85.1%にのぼります。

DX人材の過不足状況グラフ

現場から始めて全社に広げた4社の取り組み

記事では、こうした状況のなかで成果を上げている建設関連企業の取り組みをご紹介しています。ここでは、そのうち4社のポイントをまとめます。

企業 取り組み 主な効果
株式会社ユアテック 対面で行っていた階層別研修を、PowerPoint資料から動画化 研修センターへの移動(往復2時間)が不要に。全社で200本近くの動画を作成し、年間約500時間以上の工数削減
共立建設株式会社 新規入場者教育の資料を動画化し、QRコードで共有 現場ごとに変わる内容も、スライドを直すだけで同じURLのまま更新できるように
株式会社LIXIL 営業現場の教育を目的に導入し、従業員が自発的に活用を拡大 約5,000本の動画を作成。教育だけでなく営業支援ツールにも展開
株式会社アイダ設計 紙の資料で行っていた営業研修をアバター動画に 数日かかっていた動画制作が約2時間に。建設現場を監督する部署の安全対策説明にも活用

4社に共通しているのは、専門知識がなくても使えるツールを選び、既存のPowerPoint資料を活かして、現場から小さく始めている点です。

各社の取り組みの詳細は、導入事例ページでご紹介しています。

【導入事例を読む】
株式会社ユアテック様
資料説明の動画化で年間約500時間の業務効率化!
社内研修の業務効率化を強力にサポートするPIP-Maker
株式会社ユアテック 導入事例

【導入事例を読む】
共立建設株式会社様
新規入場者教育の人的コストを大幅削減
建設DXの時短と省力化をサポートするPIP-Maker
共立建設株式会社 導入事例

【導入事例を読む】
株式会社アイダ設計様
営業研修の理解向上にアバターが活躍!
導入2年を経て広がる他部署でのアバター動画活用
株式会社アイダ設計 導入事例

記事では、ここで取り上げた4社に加えて、多言語対応で外国人技術者の教育に取り組む青木あすなろ建設株式会社の事例や、経済産業省「DXレポート2.2」が示すDX推進のポイントもご紹介しています。

なぜ進まない?建設業界のDX推進と成功事例5選
なぜ進まない?建設業界のDX推進と成功事例5選

安全教育:「伝わらない」課題と、実写映像の活用

安全教育が形骸化する3つの課題

安全教育は、建設現場や工場で働く人の命を守るための教育です。一方で、準備した資料が現場に浸透しないという声も少なくありません。記事では、その背景にある課題を3つに整理しています。

  • テキストと静止画中心の資料による形骸化:文字主体の硬い内容は、特に若手社員の興味を引きにくく、記憶にも残りにくい
  • 「動き」を言葉で伝える難しさ:機械操作の加減や重機の死角など、動的なリスクは写真や文章だけでは伝わりにくい
  • 外国人労働者との言葉の壁:日本語に不慣れな作業員には、日本語の講習では内容が十分に伝わらない

機械を操作する外国人作業員

記事では、それぞれの課題が現場でどのように表れるのかを、具体例を交えて解説しています。

なぜ現場の安全教育は「伝わらない」のか?
建設・製造現場が直面する3つの課題
なぜ現場の安全教育は「伝わらない」のか?建設・製造現場が直面する3つの課題

実写映像の埋め込みで「動き」を伝える

こうした課題への解決策としてご紹介しているのが、PIP-Makerの「埋め込みビデオ機能」です。アバターがスライドを解説する動画の中に、実際に撮影したMOV、MP4映像を挿入できます。

  • ベテランの手つきや機器の挙動を映像で見せ、感覚的な理解を促せる
  • 危険なポイントを、映像とアバターの指差しで強調できる
  • PowerPointを再アップロードするだけで、URLを変えずに内容を更新できる

法改正や現場ルールの変更があっても、QRコードや社内ポータルに掲載した案内をそのまま使い続けられるため、常に最新の内容を現場に届けられます。



工事現場でよくある事故と防止策研修

記事では、青木あすなろ建設株式会社の事例をもとに、研修内容の平準化や多言語教育の効率化、新規入場者教育にかかる負担の軽減といった効果もご紹介しています。

【安全教育DX】埋め込みビデオ機能が現場の「伝わらない」を解決
【安全教育DX】埋め込みビデオ機能が現場の「伝わらない」を解決


外国人材や個人事業者への安全教育の届け方、受講状況の記録方法については、冒頭でご案内した12月2日(水)のセミナーで詳しくご紹介します。

まとめ:まずは1つの教育から動画化を

建設現場の「教える」をめぐる課題は、技術継承、DX推進、安全教育とテーマは異なっても、説明する人の負担が大きいこと、内容にばらつきが出やすいこと、相手に伝わっているかがわかりにくいことという点で共通しています。

ご紹介した事例のように、既存のPowerPoint資料を活かして、新規入場者教育など繰り返し発生する教育から動画化することで、現場の負担を抑えながら取り組みを広げていくことができます。建設DX展の会場でも、ぜひお気軽にブースへお立ち寄りください。

参考資料

株式会社4COLORS マーケティングチーム

執筆:株式会社4COLORS マーケティングチーム

建設・製造・金融・医療など幅広い業種への導入実績を持つアバター動画サービス「PIP-Maker」の開発・運営企業として、動画コンテンツ制作・活用に関する実践的な情報をお届けします。動画活用のヒントや最新トレンドも随時発信しています。

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